「新NISAの投資信託は9割が脱落する」といった刺激的な見出しを目にしたことがある方もいるかもしれません。今回は、こうした言説の根拠となっているデータを確認したうえで、実際に長期投資を途中でやめてしまう人にはどのような傾向があるのか、そして続けやすくするための工夫について整理します。
「9割脱落」という言説は本当か
「投資信託の平均保有期間は3年未満」といった統計をもとに「大半の投資家が短期間で投資をやめている」という主張がされることがあります。しかし、平均保有期間という数字は、そもそもの計算方法（すでに解約した人だけを対象にするか、保有継続中の人も含めるか等）によって大きく変わりうる指標です。「平均保有期間が短い＝ほとんどの人が脱落している」と単純に結びつけるのは、データの読み方として注意が必要とされています。
実際のデータを確認する
実際に公表されているデータを見ると、異なる姿が浮かび上がります。日本経済新聞の報道によれば、日本証券業協会の調査でNISA口座で購入した銘柄を1つも売却していない人の割合は79.5%とされ、大手証券会社7社をベースにした別の調査では、新NISA開始後のNISA口座の継続保有率は86.1%に達していると報じられています。いずれも「大半が短期間でやめている」というイメージとは異なる結果です。一方で、同じく報道されているQUICK資産運用研究所のデータでは、新NISA向けファンドのうち解約されたものの平均保有期間はつみたて投資枠で1.4年程度と、短めの数字も存在します。データによって切り口が異なるため、「何を分母・分子にした数字か」を確認する視点が大切です。
※上記の各数値は、日本経済新聞等の報道で確認できた内容にもとづくものであり、各調査機関が公表した一次資料そのものを当社で直接確認したものではありません。最新の詳細な調査条件・時点については各調査機関の公表資料をご確認ください。
それでも一定数は続けられなくなる理由
継続率が高いデータがある一方で、実際に長期投資を途中でやめてしまう人が一定数いるのも事実です。よく指摘される傾向を整理すると、次のようなパターンがあります。
- 当初の想定と実際の値動きの乖離：始める前に思い描いていた右肩上がりのイメージと、実際の値動き（一時的な下落や停滞）との差にストレスを感じ、当初の計画を崩してしまうケースです。
- 大きな下落局面への耐性不足：資産評価額が大きく目減りする局面が続くと、含み損を抱えたまま保有し続けることに耐えられず、損失を確定させてしまうことがあります。相場急変時の心構えも参考にしてみてください。
- 横ばい相場が続くことへの焦り：数年単位で成果が見えにくい期間が続くと、「他の使い道に回した方がよいのでは」という迷いが生じやすくなります。
- 損失への心理的な感度の高さ：人は同じ金額でも、利益より損失の方を強く感じる傾向があるとされ（株式投資で陥りやすい心理パターン参照）、この性質が続けることへの心理的な負担につながる場合があります。
- 周囲の意見・情報に影響されやすい：家族の反対や、SNS・ニュースで流れる不安をあおる情報に触れることで、当初の方針を維持しづらくなることがあります。
- 目先の利益を確保したい衝動：含み益が出た段階で早めに利益を確定させたくなる心理も、長期的な複利効果を活かしきれなくなる一因として指摘されます。
長期投資を続けやすくする工夫
こうした傾向を踏まえると、続けやすさを左右するのは「値動きそのもの」よりも、始める前の準備や仕組みづくりであることが分かります。毎月一定額を買い付けるドル・コスト平均法のように、感情の入る余地を減らす仕組みを取り入れることや、時間の経過とともに運用益が運用益を生む複利効果の考え方をあらかじめ理解しておくことは、下落局面や横ばい局面で踏みとどまる材料になりやすいとされています。また、そもそも自分の資金がどの程度の期間・値動きに耐えられる性質のものかを踏まえ、長期投資と短期投資の違いを理解したうえで、ご自身の資金の性格やリスク許容度に応じた方針を検討しておくことも重要です。NISA制度そのものの基本はNISAの基礎知識もあわせてご確認ください。
まとめ
「新NISAは9割脱落」という言説は、実際のデータと照らすと誇張された表現である可能性が高く、継続保有率が8割を超えるという調査結果もあります。一方で、当初の想定との乖離や下落局面への耐性不足など、一定数の人が長期投資を続けられなくなる要因があるのも事実です。刺激的な数字に振り回されるのではなく、実際のデータを確認したうえで、自分自身が続けやすい仕組みを事前に整えておくことが、長期投資と付き合ううえで大切な視点と言えます。
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