リーマン・ショックがもたらした世界市場の激震と実例解説
為替相場（FX）：世界的な円高ショックの波紋
リーマン破綻直後、リスク回避の動きから世界的な円高・ドル安ショックが発生。
2007年のUSD/JPYは120円台でしたが、2008年の危機進行で100円割れ、2008年10月には一時90円台まで急伸しました。
更にキャリートレードの巻き戻しで、新興国や高金利通貨も軒並み暴落。歴史的な為替ボラティリティが生まれました。
株式相場：S&P500と日経平均の歴史的大暴落
米国S&P500、日経225先物、日本や欧州の株式も一斉に大暴落。
S&P500は2008年9月の約1,250ptから、2009年3月には676ptとほぼ半値に。
日経225先物も18,000円台から7,000円台に暴落。主要企業の株価も軒並み半値以下となり、金融・自動車など世界的大企業の急落が相次ぎました。
債券相場：国債高騰と信用不安の拡大
世界的パニックから「安全資産」である国債が買われ、米10年国債利回りは2008年前半の4.2%から年末には2.2%まで低下。その一方、社債や信用不安の高い国の債券は利回り急騰と資金流出に。米・日・独の国債は史上空前の高値圏となりました。
先物・コモディティ：ゴールド急騰と原油暴落
ゴールド（GOLD）はリーマンショック直後こそ現金化売りで急落したものの、すぐに安全資産志向が顕在化し、2年でほぼ倍増（700ドル台→2010年には1,200ドル超）。
対照的に原油は2008年夏に147ドルの最高値から年末は30ドル台まで暴落。商品先物市場も空前のボラティリティに揺れました。
不動産市場：サブプライム発、世界の住宅バブル崩壊
サブプライムローン問題を端緒に、米国の住宅バブルが崩壊。全米住宅価格指数（Case-Shiller）は2007年のピークから2012年までに平均3割近く下落、主要都市では半値近い地域も。欧州や日本の一部でもバブル崩壊、在庫増と価格調整が顕著になりました。
まとめ：数字で振り返るリーマン・ショックの教訓
- 米ドル/円：120円台→90円台へ急落
- 日経平均：18,000円台→7,000円台へ暴落
- S&P500：1,500pt台→676pt（ほぼ半値）
- 米10年国債利回り：4%台→2%台へ
- ゴールド：リーマン直後売られた後、急騰トレンド
- 米住宅価格指数：ピークから2～3割下落
- 世界大手金融機関・証券会社の相次ぐ破綻（リーマン、AIG、ベア・スターンズ等）
リーマン・ショックは「全ての金融市場を激しく揺るがした」歴史的事件。
今後のリスク管理や資産運用を考えるうえでも、当時の実例を冷静に振り返ることが重要です。
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