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【2153 E・Jホールディングス】増収増益&増配・記念配当も。オールブルー銘柄を点検

当社の配当・銘柄分析サービスが東証上場銘柄すべてに機械的に適用している「オールブルー」ランキング(全10手法で理論株価が現在株価を上回っている銘柄の一覧)から、今後継続的にモニタリングしていく銘柄の1つとしてE・Jホールディングス(2153を取り上げます。

E・Jホールディングスはどんな企業か

E・Jホールディングスは、建設コンサルタント事業を中核とする持株会社で、東証プライム市場に上場しています。道路・河川・都市計画など公共インフラ関連の調査・設計・コンサルティングを主な事業としています。決算期は5月期です。

なぜ「オールブルー」に入ったのか

オールブルーランキングは、DCF法・PER相対法・PBR相対法・DDM・純資産法・RIM・収益還元法・EV/EBITDA倍率法・PSR相対法・PCFR相対法の全10手法において、理論株価対比で現在株価が相対的に低い水準にあると評価される銘柄を、東証上場の評価対象銘柄すべてに同一条件を機械的に適用して抽出したものです。E・Jホールディングスはこの条件を満たした銘柄の1つとして、本シリーズで継続的に取り上げていきます。手法別の具体的な理論株価の数値は、当社サービス上でご確認いただけます。

堅調な増収増益と来期の見通し

2026年5月期の連結業績は、売上高465億8,600万円(前期比9.1%増)、親会社株主に帰属する当期純利益33億7,100万円(同5.3%増)と、増収増益で着地しました。会社側は次期(2027年5月期)についても、国内の受注環境の継続を前提に増収増益を見込んでいます。

項目 2026年5月期(通期・前期比) 2027年5月期
売上高 465.9億円(+9.1%) 増収見込み
親会社株主帰属当期純利益 33.7億円(+5.3%) 増益見込み

※次期見通しは会社発表時点の予想であり、公共投資の予算執行状況等によって修正される可能性があります。

配当・株主還元

会社予想の1株あたり配当金は69.00円(2026年5月期)で、予想配当利回りは4.04%とされています。会社側は今後、増配および記念配当も予定しているとのことです。ただし、これらはあくまで会社発表時点の予想であり、確定した金額ではありません。

注目したいリスク要因

  • 公共投資への依存度:建設コンサルタント業は国や自治体の公共事業予算・発注動向に業績が左右されやすい業態です。
  • 人件費・技術者確保コスト:コンサルティング業は人件費比率が高く、技術者採用競争の激化がコスト増要因になり得ます。
  • 増配・記念配当の実現性:会社が予定している増配・記念配当は、今後の業績や資本政策の判断により変更される可能性があります。

株価推移

2026年7月30日時点の株価は1,757.0円でした。年初来高値は1,937.0円(2026年2月27日)、年初来安値は1,550.0円(2026年6月4日)です。実際の最新チャートはTradingViewの銘柄ページでご確認いただけます。

モニタリングのポイント

オールブルーは「全10手法で理論株価が現在株価を上回っている」という機械的な条件を満たした銘柄であり、それ自体が買い時を示すものではありません。E・Jホールディングスは増収増益基調と増配方針が会社側から示されている銘柄であるため、今後の決算でこの見通しが維持されるか、また増配・記念配当が実際にどう決定されるかを継続的に確認していくことが重要です。

まとめ

E・Jホールディングスは、公共インフラ関連の安定した受注環境を背景に増収増益が続き、増配方針も示されている銘柄です。手法別の理論株価の詳細は配当・銘柄分析サービスでご確認いただけます。本シリーズでは、今後も同銘柄の決算・株価推移を定期的に追っていく予定です。

本記事は公開情報にもとづく一般的な銘柄分析情報の提供を目的としたものであり、E・Jホールディングス(2153)その他特定の銘柄の売買を推奨・勧誘するものではありません。記載した株価・業績・配当等の数値は本文中に記載の時点で確認できた公開情報にもとづくものであり、その後変動している可能性があります。「オールブルー」等のランキング・理論株価・配当利回り等の記載はいずれも一定の前提・条件、または過去実績・会社予想にもとづく参考値であり、将来の株価・配当の動向や運用成果を保証・約束するものではなく、投資には元本割れを含む価格変動リスクがあります。投資判断は必ずご自身の責任と裁量で行っていただき、最新の情報はE・Jホールディングスの公式IR資料等でご確認ください。(株式会社トリロジー 近畿財務局長(金商)第372号 投資助言・代理業 加入協会:一般社団法人資産運用業協会)



※ 本記事は特定銘柄の推奨や売買を勧誘するものではなく、情報提供のみを目的としています。記事内で取り上げた銘柄について、筆者または当社が保有している場合がありますが、利益相反防止の観点から、執筆内容は公正・中立性を保つよう配慮しております。投資判断は必ずご自身で行ってください。

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