【5713 住友金属鉱山】資源メジャー候補か“高PERの罠”か──EV・金・銅に賭ける長期投資家のためのリアル診断

1. 住友金属鉱山は「何で稼ぐ会社」なのか

住友金属鉱山（以下、住友鉱山）は、住友グループの中核企業の一つであり、銅・ニッケル・金などの非鉄金属の鉱山開発から製錬、さらにEV向けの二次電池材料まで手掛ける、「資源メジャー＋電池材料メーカー」的なハイブリッド企業です。

同社の特徴は、単なる鉱山株でも、単なる素材株でもない点にあります。世界各地の鉱山権益から得られる資源収益と、ニッケル系正極材など電池材料ビジネスを組み合わせることで、長期的な成長ストーリーを描いているのがポイントです。

その一方で、直近の決算では減損損失・利益率低下・設備投資負担など、「見た目のPERが跳ね上がるほど利益が薄くなっている」現実もあり、長期投資家にとっては慎重な見極めが必要な局面と言えます。

2. 2026年2月時点の基本指標と株価水準

2-1. 直近株価とバリュエーション

2026年2月9日時点で、住友金属鉱山の株価は約8,978円前後とされており、ここ数年で見ても比較的高いゾーンで推移しています。

指標（おおよその水準）	数値	コメント
株価	約8,900円前後	高値圏と調整局面の中間あたり
時価総額	約2.3兆円超	非鉄・素材セクターの大型株
PER（実績）	約100倍	減損・利益急減の影響で見かけ上は超高PER
フォワードPER	約22倍	来期利益回復前提の水準
PBR	約1.2倍前後	資源株としては中立〜やや割高
配当利回り	約1.5〜1.8％	成長投資優先のため高配当株ではない
自己資本比率	約60％台	大型資源株としては堅めのバランスシート

PER100倍という数字だけ見ると「とても手を出せない超割高株」に見えますが、これは2025年3月期に大きな減損などが重なり、純利益が一時的に大幅減少したことによる「利益ボトム期の瞬間風速」に近い状態です。

アナリスト予想ベースのEPSでは、今後1年を見たフォワードPERが20倍前後まで低下する見込みもあり、実績PERとフォワードPERのギャップをどう解釈するかがバリュエーション判断の重要ポイントになります。

2-2. 日足チャートと直近の値動きイメージ

2026年1月〜2月初旬の株価推移を見ると、9,000円台半ばから10,000円超まで買い進まれた後、8,000円台後半まで押し戻されるなど、ボラティリティの高い展開が続いています。

出来高も1日あたり1,000万株超が連発する日があり、決算や資源価格ニュースで短期資金が出入りしやすい「テーマ株」的な側面が強まっていることが分かります。

3. 事業ポートフォリオ：鉱山・製錬・材料の三本柱

3-1. セグメント構成

住友金属鉱山の事業は、大きく以下の三本柱で構成されています。

• 資源事業：世界各地の銅・ニッケル・金などの鉱山に権益を持ち、採掘・鉱石販売を行う。
• 金属事業：国内外の製錬所で銅・ニッケル・金・銀などを精錬し、各種金属製品として販売。
• 材料事業：ニッケル系正極材などEV向け二次電池材料、電子材料、機能性材料などを製造・販売。

資源価格の上昇局面では資源事業・金属事業の採算が改善し、EV市場の拡大局面では材料事業の成長が期待できるなど、マクロ環境によって稼ぎどころが変わる「ポートフォリオ企業」として設計されています。

3-2. EV材料メーカーとしての顔

特に材料事業では、ニッケルを中心としたリチウムイオン電池正極材を手掛けており、グローバル自動車メーカーや電池メーカーに対して供給実績を持ちます。

EV市場全体の成長速度には足踏み感も出ていますが、高エネルギー密度のニッケル系正極材需要は中長期的に伸び続けるとされており、「資源から材料まで一気通貫でサプライチェーンを持つ数少ない日本企業」という立ち位置は長期的な強みになり得ます。

4. 直近決算と2026年3月期の業績トレンド

4-1. 2025年3月期決算のポイント

2025年3月期決算では、売上高は約1.59兆円と前年比約10％増加したものの、営業利益は約313億円（前年比▲67％）、純利益は約165億円（前年比▲72％）と大幅減益となりました。

この減益の主な要因は、資源価格の調整と減損損失の計上に加え、エネルギーコスト高や設備投資負担などが重なったためであり、「本業の稼ぐ力＋一時要因のダブルパンチ」で利益が圧迫された形です。

4-2. 2026年3月期の中間決算

2026年3月期の第2四半期（中間期）決算では、連結売上高は7,833億6,100万円と微減だった一方、税引前中間利益は約778億円（前年同期比+6.6％）、親会社所有者帰属中間利益は約539億円（同+16.0％）と増益を確保しています。

これは、金価格上昇と円安の追い風により、金関連事業や海外資源事業の採算が改善したことが主因であり、2025年3月期決算時点での「利益急減」からはやや持ち直した形です。

4-3. 通期見通しと会社計画

2026年3月期通期では、売上高は横ばい〜微増、事業利益・純利益は中間期の勢いをやや抑えた保守的な見通しが示されています。会社計画ベースのEPSとアナリスト予想EPSの差はまだ大きく、「保守的ガイダンス」か「想定以上の逆風を織り込んでいる」かの見極めが必要な局面です。

5. 収益性：売上は伸びるが利益率が伸び悩む理由

5-1. 営業利益率の水準

住友鉱山の営業利益率は、好況期には10％前後まで上昇する一方、足元では2〜3％台まで低下しており、「トップラインは成長しているが、利益率は構造的に低下気味」という課題を抱えています。

この背景には、資源価格サイクルの下振れだけでなく、環境規制対応・設備投資・人件費などの固定コスト増、さらにEV関連材料の競争激化によるマージン圧迫など、複数の要因が絡んでいます。

5-2. 減損・一時損失の多さ

資源ビジネスは、長期価格見通しの変更やプロジェクト採算の見直しにより、減損損失が周期的に発生しやすいビジネスモデルです。住友鉱山も例外ではなく、2025年3月期には鉱山資産などに対する減損で利益が大きく削られました。

これは、会計上は「一時要因」とみなせる部分も多い一方、投資家目線では「プロジェクトの投資回収リスクが顕在化した」とも解釈できるため、減損の頻度と金額は長期投資家が継続的にチェックすべきポイントです。

5-3. ROE・ROICの水準

自己資本比率が60％台と厚い一方で、直近期のROEは一桁前半〜中盤にとどまり、資本効率は決して高いとは言えません。

ROIC（投下資本利益率）で見ると、資源価格が高い局面ではハードルを上回るものの、価格調整局面では資本コスト割れに落ち込むこともあり、「良いときは非常に良いが、悪いときは一気にしぼむ」典型的な資源サイクル型の収益構造です。

6. 財務健全性とキャッシュフロー：負債をどう見るか

6-1. 負債水準と自己資本比率

住友鉱山の有利子負債は約5,900億円規模と、絶対額としては大きいものの、自己資本比率は60％台を維持しており、バランスシート全体としては「ややレバレッジを効かせた健全水準」と評価できます。

資源・素材企業は設備投資負担が大きいため、有利子負債ゼロを目指すこと自体が合理的ではなく、重要なのは「キャッシュフローで借入金の利払い・返済を十分カバーできているか」という点です。

6-2. キャッシュフローの構造

2025年3月期のキャッシュフローを見ると、営業CFはプラスを維持しているものの、前年よりはかなり減少しています。一方で、投資CFは減少しており、設備投資のピークアウト感もにじみます。

フリーキャッシュフロー（営業CF＋投資CF）は辛うじてプラスを確保しているものの、成長投資・M＆A・株主還元（配当）をすべて余裕を持って賄えるほどの“超過CF”はまだ十分ではないため、「攻めの投資と株主還元を両立させるフェーズ」にはやや距離がある印象です。

6-3. 金利上昇リスクと負債コスト

グローバルに金利が高止まりする環境では、長期借入金や社債の調達コストがじわじわと上昇し、資本コスト全体が重くなっていきます。住友鉱山は今のところ格付けも良好で、急激な資金調達難に陥る状況ではありませんが、「高金利＋資源価格調整」の同時発生シナリオでは、負債コストが利益を侵食するリスクを意識する必要があります。

7. 為替・資源価格・景気サイクルの影響

7-1. 為替感応度：円安は基本的にプラス

非鉄金属は基本的にドル建てで取引されるため、円安は円換算売上・利益の押し上げ要因になります。住友鉱山も、金・銅・ニッケルなどのドル建て収益が多く、円安局面では業績にプラスに働く傾向が強いです。

逆に円高局面では、ドル建て売上の円換算額が目減りし、円建てコストも相対的に重くなります。長期投資を前提とする場合、為替を完璧に読むことは不可能なので、「急激な円高局面では一時的な業績悪化もあり得る」前提で、複数年の平均で評価する姿勢が重要です。

7-2. 資源価格サイクル：銅・ニッケル・金の三つ巴

住友鉱山の業績は、特に以下の3つの資源価格に大きく左右されます。

• 銅：インフラ投資・電力網整備・EVなど、景気敏感かつ構造的需要が強い。
• ニッケル：ステンレス需要＋EV正極材という二重構造、供給サイドの増産がボラティリティ要因。
• 金：有事の安全資産＋インフレヘッジとしての役割が強く、景気悪化局面で相対的に堅調になりやすい。

銅・ニッケルは景気敏感寄り、金はディフェンシブ寄りの動きをするため、「同じ資源でも、ポートフォリオとしては分散効果がある」点はプラス要素です。

7-3. 景気サイクルと株価ボラティリティ

鉱山・金属株全般に言えますが、景気のピーク付近で好業績・高株価・高PERが重なり、その後の景気後退局面で業績悪化・株価急落が起きやすい、典型的な「プロサイクル型」です。

住友鉱山も例外ではなく、好況のピークで買うと数年単位で含み損を抱えかねないため、長期投資をする場合でも「景気・資源価格サイクルのどの辺にいるのか」を意識したエントリーが重要です。

8. EV・二次電池・リサイクル──成長ドライバーの中身

8-1. EV向け正極材ビジネス

住友鉱山は、ニッケル系リチウムイオン電池正極材（NCA/NCMなど）のサプライヤーとして、自動車メーカー・電池メーカー向けに長年の供給実績を持っています。

EV市場全体としては成長速度がやや減速しているものの、「高エネルギー密度＋航続距離重視」のプレミアムEV向けではニッケル系正極材の重要性は高く、LFP（リン酸鉄リチウム）が伸びている中国勢とは別の市場ポジションを確保している点は注目に値します。

8-2. リサイクル・サーキュラーエコノミー

住友鉱山は、廃電池や電子機器からニッケル・コバルト・銅などを回収するリサイクル事業にも取り組んでおり、今後のサーキュラーエコノミー拡大に向けた基盤を築きつつあります。

資源メジャー各社がリサイクル・都市鉱山の強化に動く中、鉱山開発とリサイクルの両輪を持つ戦略は、ESG投資の観点からも評価されやすいため、中長期的な株価バリュエーションにプラスに働く可能性があります。

8-3. 成長投資とリスクのバランス

EV・リサイクル・高機能材料は魅力的な成長テーマである一方、巨額の設備投資と技術競争・価格競争を伴います。住友鉱山も、材料事業の増産投資に積極的で、その分だけ減価償却費や固定費負担が増え、短期的な利益を圧迫する局面も出てきます。

つまり、「今は成長のための先行投資フェーズであり、短期の利益率だけ見ると割高に見えるが、数年先を見れば投資回収が進む可能性がある」という、グロース株的な見方も必要な局面です。

9. バリュエーション：PER100倍は本当に割高か

9-1. 実績PER100倍の正体

実績PERが約100倍という数字は、一見すると「明らかに過大評価されたバブル水準」に見えますが、その背景には前述の通り、2025年3月期における減損損失や利益急減が影響しています。

一方で、会社計画やアナリスト予想ベースのEPSを用いたフォワードPERは20倍前後とされており、「平常時の利益水準に戻るなら、PER20倍はギリ許容レンジ」と評価する投資家も多いでしょう。

9-2. PBR1.2倍前後をどう読むか

PBRが1.2倍前後という水準は、資源株としては中立〜ややプレミアムのレンジに位置します。純資産の多くが鉱山権益や設備に投下されていることを踏まえると、「資産価値に対して過度なディスカウントはされていないが、成長プレミアムもほどほど」という微妙な水準です。

ここからのバリュエーション拡大には、①安定した二桁ROE、②EV・リサイクル事業の利益成長の可視化、③資源価格サイクルに左右されにくいビジネスモデルの深化といった条件が求められると考えられます。

9-3. 歴史的レンジとの比較

住友鉱山の過去10〜20年のPER・PBRレンジを俯瞰すると、資源バブル期にはPER20〜30倍・PBR2倍近辺まで買われた局面がある一方、資源不況期にはPER10倍割れ・PBR0.7〜0.8倍まで売り込まれた局面もあります。

現在のPER（フォワード20倍前後）・PBR1.2倍という水準は、歴史的に見て「どちらかと言えば高めだが、バブルと言うほどではない」レベルであり、長期投資家の目線では「もう一段押し目を待ちたい」と感じる水準かもしれません。

10. 配当・株主還元・優待の実態

10-1. 配当方針と実績

住友鉱山は「連結配当性向35％を目安」とする株主還元方針を掲げており、業績に応じた利益還元を行っています。

2025年3月期の年間配当は1株あたり104円、2026年3月期の会社予想では131円を見込むなど、増配基調を維持しつつも、無理な高配当を目指さないバランス型の還元スタイルです。

10-2. 配当利回りと長期投資の妙味

2026年2月時点の株価水準で見ると、配当利回りはおおよそ1.5〜1.8％程度と、いわゆる「高配当株」としては物足りない水準です。

そのため、住友鉱山に投資する場合、「配当インカムよりも、資源・EV関連の成長ポテンシャルによるキャピタルゲイン」を重視するスタンスが前提になります。配当はあくまで「おまけ」と考えた方が投資ストーリーとしては自然です。

10-3. 株主優待の有無

住友鉱山には現時点で株主優待制度は設定されておらず、株主還元は配当が中心です。

優待目当てで保有するタイプの銘柄ではないため、「優待＋配当利回りで利回り〇％」といった優待投資家向けの訴求はできない点には注意が必要です。

11. 住友金属鉱山に固有のリスク要因

11-1. 資源価格・為替のボラティリティ

銅・ニッケル・金などの資源価格は、需要・供給・投機マネー・地政学リスクなどにより、大きくかつ予測困難な変動を見せます。これに為替変動が重なると、「想定外の減損・損益のブレ」が一気に表面化するリスクがあります。

11-2. 政治・規制リスク（鉱山国の政策変更）

鉱山権益を持つ国・地域では、政権交代や資源ナショナリズムの高まりにより、ロイヤルティ引き上げ、環境規制強化、国営企業との関係再構築など、事業環境が急変することがあります。

この種のリスクは個別企業の努力だけで完全にコントロールすることが難しく、「資源株投資に付き物の構造的リスク」として受け入れる必要があります。

11-3. ESG・脱炭素プレッシャー

鉱山開発・金属製錬はエネルギー多消費であり、温室効果ガス排出や環境負荷の観点から、今後も規制強化やカーボンプライシングによるコスト増が予想されます。

一方で、住友鉱山は再エネ活用・高効率設備導入・リサイクル強化などを通じて脱炭素対応を進めており、ESG投資の観点で「選ばれる資源株」になれるかどうかが、長期的なバリュエーションに影響してくると考えられます。

12. 向いている投資家タイプとNGなスタンス

12-1. 向いている投資家

住友鉱山が向いているのは、以下のような投資スタイルの投資家です。

• 資源・素材セクターをポートフォリオに組み込みたい長期現物投資家。
• EV・二次電池・リサイクルなどの長期テーマを、個別株で取りに行きたい投資家。
• 短期の利益ブレを許容しつつ、5〜10年スパンでの成長ポテンシャルを重視する投資家。

配当利回りは高くないものの、「日本発の資源メジャー候補＋電池材料プレイヤー」として、素材セクターのコア銘柄に据えるという考え方は十分あり得ます。

12-2. 向いていない投資家

逆に、以下のような投資家にはあまり向きません。

• 安定配当・高利回りを最優先し、毎年の配当金を生活費に充てたい投資家。
• 数ヶ月〜1年程度の短期目線で、業績トレンドと株価の方向性を細かく追うトレーディング志向の投資家。
• 為替や資源価格のボラティリティに精神的ストレスを感じやすい投資家。

住友鉱山はディフェンシブ株ではなく、「中〜高リスク・中〜高リターン」の景気敏感株である点を忘れないことが重要です。

13. 2026年2月時点の買い時・売り時の考え方

13-1. 現時点のスタンス：強気でもなく、弱気でもない「慎重中立」

2026年2月時点での住友鉱山の株価水準（約8,900円前後）、フォワードPER約20倍、PBR約1.2倍、配当利回り1.5〜1.8％という条件を総合すると、筆者のスタンスは「慎重な中立〜やや様子見」です。

すでに資源価格とEVテーマを織り込んだ相応の株価水準にあり、「今から全力買いするよりも、押し目や資源サイクルの谷を待って分散的に拾っていく」方が、リスクとリターンのバランスは良いと考えられます。

13-2. 買い戦略の一例

• ドルコスト平均法で、半年〜2年程度かけて分散購入。
• 資源価格急落・円高急伸などで株価が大きく押した局面を、少額ずつ拾う。
• EV・電池材料事業の利益寄与が数字に現れ始めたタイミングで、追加投資を検討。

「景気後退懸念＋資源価格調整＋円高」のトリプル逆風局面は、長期投資家にとっては逆に「仕込みのチャンス」になる可能性があります。

13-3. 売却・利益確定の目安

一方で、資源バブル・EVバブル的な楽観が広がり、PERが30倍超・PBR2倍近辺まで買い進まれるような局面では、「一部利益確定・ポジション圧縮」を検討する余地があります。

資源株はサイクルを完全に読み切ることはできませんが、「明らかに過熱していると感じる局面でリスクを落とす」というルールを持っておくことが、長期的なリターン最大化につながりやすいと考えられます。

14. まとめ：長期投資の「柱」候補になり得るか

住友金属鉱山は、銅・ニッケル・金などの資源ビジネスと、EV向け電池材料・リサイクルなど成長分野を併せ持つ、日本では数少ない「資源×テック」型の素材企業です。

財務基盤は総じて堅く、長期テーマも魅力的な一方、利益率の低さ・減損リスク・資源価格と為替のボラティリティ・高めのバリュエーションなど、無視できないリスクも多く、「誰にでも勧められる万能株」ではありません。

ポートフォリオの中で、ディフェンシブ株やインカム株とは別枠の「景気敏感・資源・EV枠」として、時間をかけて分散的に組み入れるのであれば、長期投資の「柱」候補になり得ると考えられます。その際は、決算短信・資源価格・為替・大型投資案件の進捗を定期的にフォローしながら、サイクルとテーマの両方を意識する視点を持つことが重要です。